会社説明

One人事とは

One人事株式会社は、人事・労務に特化したSaaSを展開し、
企業から“難しい人事”をなくすことで、日本の人事DXを推進するHRテック企業です。
「民間」と「公共」――二つの領域を駆動力に、人事DXを革新する唯一無二の挑戦を続けています。

Mission
ミッション
難しい人事をなくす
Vision
ビジョン
日本の人事DXを一気通貫に

サービス紹介

企業風土・社風

夢へのたゆまぬ挑戦が未来を開く
Σ(夢×挑戦)
STARS
Seriousness
真剣に仕事に向き合い、本気で成果を追求します。
Teamwork
チームの目標を共有し、仲間のために力を尽くします。
Activeness
自ら行動し、何事にも前向きに粘り強く取り組みます。
Report
適切な「報・連・相」で情報を共有し、組織で課題解決に臨みます。
Speed
失敗を恐れず、迅速かつ果敢に行動します。

求める人材

将来的にコアメンバーとしての活躍を目指したい方も歓迎します

「やりたいこと」「なりたい自分」を意識し、自ら成長を望む意欲のある方

現在のご経験を活かしながら、さらなるキャリアアップを目指したい方

役員紹介

代表取締役社長 唐沢 雄三郎

理工系大学卒業後、Oracle EBSのコンサルタントを経て、2008年に株式会社日進(現・One人事)を創業。
労務・勤怠・給与・タレマネをOne DBに統合したHR SaaS ERPと、公務員向けPublic製品――「民間」と「公共」、二つの領域から日本の人事に変革をもたらすべく挑戦を続けている。​

取締役 執行役 副社長 松井 章

京都大学工学部卒業後、複数のIT・情報通信企業で営業本部長・取締役を歴任。いずれも上場を実現し、「上場請負人」として実績を重ねる。
2013年よりOne人事株式会社の副社長として経営に参画し、事業成長と組織強化を牽引している。​

働く環境

カルチャー

フラットな関係性
チャレンジできる環境
個々人のキャリア、成長に対する向き合い
主体的な働き方

福利厚生・その他

休暇制度・その他

土日祝日、夏季休暇、年末年始休暇、有給休暇、看護休暇、子の看護休暇、通勤手当支給、社会保険、雇用保険完備、ウォーターサーバー設置

コミュニケーションツール

Microsoft Teams を全社で統一して使用しています。
社内情報は可能な限りオープンにしており、必要な情報はすべて Teams 上で共有。
スケジュールも役員を含めて全員が確認可能です。
リモート勤務時でも、チャットやオンライン会議を活用し、スピーディーな意思疎通を図っています。

服装

TPOに応じて、オフィスカジュアル

リモートワーク制度

部署の状況に応じて、ハイブリッド勤務(リモート+出社)や、フル出社を柔軟に使い分けています。

資格取得支援

IT資格取得支援制度あり

数字で見るOne人事

男女比率
平均年齢
職業比率
平均残業時間
育休産休取得率
リモート率

オフィス紹介

社内はフリーアドレス制。リモートワークと組み合わせることで、柔軟で効率的な働き方が可能です。
自然と会話が生まれるオープンな環境が、日々のアイデアや連携につながっています。
※配属部署によって異なる場合があります。

社員インタビュー

会社概要

会社名One人事株式会社 (英文: OneHR Co., Ltd.)
設立2008年10月1日
人事給与システムの開発は、株式会社サイエンティア時代の1993年に始まり、32年以上の歴史を誇ります。
官民を問わず多くの現場に導入され、信頼される人事システムとして進化を続けています。
従業員数343名
資本金1億5,820万円
事業内容HRTech SaaS事業
労務・勤怠・給与・タレントマネジメントをワンストップで実現するSaaS型「One人事」の開発・販売・サポート
PublicHRソリューション事業
官公庁・公共特化型 人事給与・勤怠・人材マネジメントのDXソリューション「One人事Public」の開発・販売・サポート
DX事業
システム受託開発サービス、システムエンジニアリング事業
認定ISO/IEC 27001:2022(登録番号:IS 615173)
ISO 9001:2015(登録番号:FS 679893)
ISO/IEC 27017:2015(登録番号:CLOUD 791576)
プライバシーマーク(認証 第21000743号)
労働者派遣事業(許可番号:派13-306677)
有料職業紹介事業許可証(許可番号:13-ユ-309842)
加入団体東京商工会議所
MIJSコンソーシアム(Made In Japan Software & Service Consortium)
一般社団法人宮城県情報サービス産業協会
一般財団法人 日本データ通信協会
2025年3月1日現在
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